研究期間

2022年～

主たる研究者

向原 圭（久留米大学医療センター総合診療科 准教授）
宮崎 景（名古屋市立大学大学院医学研究科 教授）
津川 友介（University of California Associate Professor）
森 英毅（独立行政法人国立病院機構長崎医療センター総合診療科医長）

背景・課題

地方自治体等が独自に実施・推奨する予防医療プログラムの多様化する一方で、個別の健康診断・検診項目の中には医学的に有効性の高いものと有効性が低いものとが混在している。前者に集中することで効果的な予防医療や疾病重症化防止等を実現することで、医療費の適正化などを図る必要がある。

概要

米国予防医療専門委員会（U.S. Preventive Services Task Force）のモデルを参考にしながら、専門医や医師等で構成されるタスクフォース（Japan Preventive Services Task Force）による日本の健康診断・検診項目の有効性に関する文献のシステマティックレビューを実施。法的根拠とエビデンスに基づく推奨を作成し社会実装することで、効果的な健診・検診の実施や受診率の向上等を図る。特設Webサイトによるパブリックコメントや全国調査研究等によるプロセスの透明性確保等も行う。

現在のステイタス

論文作成中。